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転職活動の進め方

通販・EC業界の転職求人、市場動向、転職活動の進め方について

新卒時の就職活動とは異なり、転職活動には決まった採用スケジュールはありません。求人が出るタイミングは企業によって異なります。活動期間も、いい求人・会社に出会えるまで何カ月も時間をかける人もいますし、活動を始めてすぐに希望の会社から内定が出て即決という人もいます。

ただ、転職活動期間はバラバラでも、転職活動にも一定の手順・流れはあります。例外もありますが、たいていの場合は以下のような順番で転職活動を進めることになるでしょう。まずは転職までの一連の流れを理解し、計画的に転職活動を進めていきましょう。

転職活動の主な流れ

大まかには、以下の流れで転職活動を進めるのが一般的です。

「事前準備」→「情報収集」→「応募書類作成」→「応募」→「面接」→「内定」→「退職」→「入社」

一つ注意したい点として、今、会社に勤めている人は、退職せずに働きながら転職活動をすることが望ましいです。退職してから転職活動したほうが準備や情報収集・応募書類作成の時間も十分にとれますし、面接日程の調整もしやすいので、「まず退職」と考える人は少なくありません。

ただ、納得のいく転職先が見つからないまま何カ月も過ぎてしまうと、経歴にブランクができてしまい、後々の評価にも影響してきます。また転職先が決まって働くまでは収入がありませんし、年収交渉の際に足もとを見られて不利な状況にもなりかねません。

一度入社した後に「自分に合わない」と思っても、そう簡単に辞めるわけにはいきません。仕事をしながら転職活動をするのは確かに大変なことですが、焦らずに納得のいく転職先を見つけるためにも、勤めながら転職活動を進めることをお勧めします。

転職活動に入る前の準備

転職活動にはどれくらいの期間が必要?

具体的に求人探しを始める前の準備期間も含めると、転職活動にかかる期間はだいたい2〜3カ月程度といわれています。ただ現在は、多くの業界で人手不足感が強く、転職市場は売り手市場になっており、企業はいい人がいれば他社に採用される前に内定を出そうと、採用活動自体のスピードを速める傾向にあります。

焦りは禁物ですし、企業の意向に振り回される必要はありません。ただ、企業が「このくらいまでには採用したい」と考えるスピード感を把握したうえでコミュニケーションをとらないと、スピード感自体に企業と転職希望者の間のズレが生じて、「ずいぶんのんびりしているな」思われてしまうこともあるので注意が必要です。

実際に転職活動を始めた後は、いい会社が見つかるかどうかによって計画が変わってくるかもしれませんが、事前に「このくらいまでには転職先に入社したい」というだいたいの目標を設定しましょう。そこから逆算して、いつ頃面接が入るか、そのために応募書類はいつまでに作る必要があるかを想定して、現在の勤め先の業務と調整するとよいでしょう。

キャリアの棚卸しをして自己分析

転職前の準備として、まずは“キャリアの棚卸し”をしましょう。企業が中途採用する、すなわち転職者を採用する場合、基本的には「即戦力」になる人を採りたいと考えています。そのため、応募者が過去の経歴の中でどのようなスキルを身につけてきたか、どのような経験をして、どのくらいの実績を上げてきたかが、選考で問われることになります。

そこでまずは、自分がこれまでにどんな仕事上の経験をしてきたかを書き出してみましょう。ノートに書いてもいいですし、パソコンやスマートフォンを使っても構いません。これまでにどんな仕事をしたかをリストアップします。そして、それぞれの仕事ごとに、どんな成果を挙げたか、成果を挙げるために自分なりに工夫したことは何か、苦労したことは何かなどを書いてみましょう。

ここで書き出したことは、この後の応募書類作成時にも役立ちますが、この時点では、「ちゃんとした文章」かどうかはあまり気にせず、「とりあえず言葉にする」ことを優先でどんどん書き出してみます。

そうやって書き出した自分のキャリアを眺めることで、「自分はこういう仕事で結果を出すのが得意」「こういう仕事には自然と熱が入る」といったような「強み」を見つけることがポイントです。同時に、「この手の仕事は不得意」といった「弱み」も見えてくるかもしれません。

転職の目的・条件の優先順位を明確にする

自分の「強み」「弱み」を把握する以外にも、何のために転職するのかを明確にしておく必要があります。その上で、「自分はこれからこういう会社で、こういう仕事をしてきたい」という意志を明確にすることが大切です。

転職を実際にするかどうかは別として、現在これを読んでいる方は、少なくとも「何らかの理由・きっかけ」があって転職を考えている方なのでしょう。そこに、「自分が何のために転職をするのか」のヒントがあるはずです。

ある人は「もっと稼ぎたい!」と思っているかもしれませんし、「残業が少ない会社に行きたい」「今の仕事はやりたい仕事じゃないので、別の仕事に就きたい」「いまの上司が嫌なので、尊敬できる上司や同僚と働きたい」「自分の裁量が小さいので、自分の考えを反映できる仕事がしたい」など、いろいろな理由・きっかけがあるでしょう。

面倒な転職活動をわざわざするのは、そのような問題を解決することが目的です。実際に求人を探し始めると、ほとんどの場合は複数の会社が応募先候補に挙がります。そして複数の会社から内定が出た場合に、転職の目的が明確になっていないと、「この会社に転職すべきか」の判断を下せなくなってしまいます。後々の判断のためにも、転職の「軸」を持っておくことが大切です。

求人を探す・情報収集する

求人を探す際には、まずは転職サイトを眺めてみるところから始めるケースが多いですが、忙しい方には人材紹介会社に登録するのもお勧めです。ここでは、探し方のメリット・デメリットを解説します。

転職サイトで探す

転職サイトによって求人数の規模感はさまざまですが、求人が多数掲載されています。掲載されている求人は、人を採用したい企業が直接求人を載せている場合と、この後で説明する「人材紹介会社」が企業から預かった求人を載せている場合があります。後者の人材紹介会社の求人の場合は、応募しても募集している企業に直接連絡が行くわけではなく、人材紹介会社への登録・面談を経て応募という形になるので、その点は認識しておいたほうがよいでしょう。

たいていのサイトでは、求人を検索できる機能が用意されています。まず、自分が就きたい職種や業種、キーワードなどで検索してみましょう。そうしてある程度絞り込んだ上で、一つ一つ求人内容の詳細や、給与・待遇・就業環境などの条件面を見て吟味していくのが一般的な探し方です。自分のペースでゆっくり時間をかけて検討できるのが転職サイトで求人を探す一つのメリットだといえます。

ただ、求人検索機能は便利ではあるのですが、通販・EC業界の仕事については探しにくい場合もあります。アパレル通販をやっている会社が「アパレル」の業種に分類されていたり「通販」に分類されていたりするためです。職種・業種・キーワードなどで多方面から検索するなど、探し方に工夫や一手間が必要な点は、デメリットといえるかもしれません。

人材紹介会社で探す

人材紹介会社とは、転職したい個人と、人材を採用したい企業を仲介する会社です。人材派遣会社と間違われることがありますが、それとは異なります。人材紹介会社は、人材エージェント、転職エージェントなどと呼ばれたりもします。

人材紹介会社は、転職希望者を企業に紹介して、採用が決まった場合に企業から手数料を受けるビジネスです。だから転職希望者は無料で利用できます。複数の人材紹介会社に登録することも可能です。

転職希望者は、人材紹介会社に登録し、担当者との面談(面接ではない)で自分の希望条件などを伝えて、自分の条件に合う仕事を紹介してもらいます。求人への応募は、人材紹介会社から企業への「推薦」という形になります。応募書類作成のアドバイスや、面接日程の調整なども企業との間に入ってしてくれるので、求人探し以外の面でも利用価値が高いです。

人材紹介会社には、いわゆる大手、幅広い業種の企業から求人を預かっている総合系の人材紹介会社と、特定の業種や職種に絞って転職をサポートしている専門系の人材紹介会社があります。企業から預かっている求人数がトータルで多いのは総合系なので、安心感はあるかもしれませんが、その中に「自分に合った求人」がたくさんあるとは限りません。

ある程度、自分の行きたい業種や就きたい職種が決まっているのであれば、専門系の人材紹介会社を活用するのがお勧めです。通販・EC業界に進みたいなら、通販・EC業界専門の人材紹介会社といった具合です。専門系の人材紹介会社は、業界での人脈も築いているので、特定の分野に限ってみると総合系よりも多く求人を持っていたりします。

また、専門系の人材紹介会社は業界特有の事情にも深く通じているため、求人情報以外にも、その業界でのキャリアプランなどについてアドバイスしてもらえます。時には、自分では思いつかないようなキャリアの提案もしてもらえるのが大きな魅力です。

ハローワークで探す

国が公的に運営している職業安定所のことです。仕事の紹介のほか、失業手当の給付手続きをしたり、公的な職業訓練校に通う際に利用する機関でもあり、無料で利用することができます。

地域密着型企業の求人が多く、勤務地を決めて探すには適しているといえるでしょう。採用企業からしても無料で募集をかけられるため、「とりあえず載せておこう」という求人が多数あったりして、しっくりくる求人が見つかりにくいことも多いです。

応募書類を作成する

「応募書類」とは、具体的には履歴書と職務経歴書のことです。会社によってはまれに、指定の書式で自己PR書、志望動機書の提出を求めてくる場合がありますが、ここでは基本的に履歴書と職務経歴書の書き方について説明します。

応募書類は、一次選考(書類選考)の材料となるものです。作成する時は、書類の読み手が「あなたのことをまったく知らない」という前提に立って、読み手が理解しやすいものになるよう心がけましょう。

履歴書の書き方

履歴書は、市販の履歴書を使い、手書きで記入するのが一般的です。字の上手・下手があるのは仕方ありませんが、最低限、丁寧な印象を与えられるよう、時間にも精神的にも余裕を持って準備しましょう。原則として、写真貼付が必要になります。

市販の履歴書は、メーカーによって用紙のサイズや記入項目の有無、記入欄のスペースの大きさなどが微妙に異なります。ただ、氏名・連絡先・住所などの基本情報、学歴・職歴、免許・資格などは基本的にどの履歴書にも必ずある項目です。そのほか、自分がアピールしたい内容に合わせて、「趣味・特技」「本人希望欄」などの有無やスペースの大きさを確認して購入しましょう。

記入する際は、黒のボールペンを使うのが一般的です。鉛筆は不可。間違えて記入する場合は、修正液・修正テープなどは使わず書き直しが基本です。

以前は履歴書を郵送するのが一般的でしたが、今は転職サイトからの応募があたり前になったので、履歴書があなたに対する「第一印象」になるケースはほとんどありません。ただ、採用手続き上必要な書類であることは変わりませんので、丁寧な印象を与えるよう、誤字脱字に気をつけ、時間的にも気持ち的にも余裕を持って作成するようにしましょう。

職務経歴書の書き方

履歴書と違って、職務経歴書は原則としてパソコンで、Wordなどのワープロソフトを使って作成します。フォントに決まりはありませんが、基本的には明朝体を使います。A4サイズの用紙で、枚数は経歴の長さにもよりますが2枚〜多くても3、4枚程度にまとめるのが一般的です。

厳密に決められた書式はありませんので、自由に作成してもよいのですが、応募者によって書き方がバラバラだと、採用担当者も読みにくかったり、比較検討しにくかったりします。Webで「職務経歴書 書き方」などで検索すると、さまざまなサンプルが見つかるはずですので、それを参考にしながら、書類を作成しましょう。

職務経歴書に記載する項目は、「職務経歴」「志望動機」「自己PR」が主なものになります。ただ、履歴書と同様に、転職サイトからWebを通じて応募することが一般的になり、応募先企業に職務経歴書を提出するよりも先に、転職サイトに職務経歴を登録するケースも多いでしょう。ここでは、それぞれの項目について、「内容を」どのようにまとめるかを解説していきます。

職務経歴のまとめ方

職務経歴は、輝かしい実績をアピールする、というよりは、あなたのキャリアの概要を、採用担当者につかんでもらうことが重要です。経歴が長い人や転職・異動が多い人は、職務経歴の前に「職務経歴の概要」としてまとめた方がよい場合もあります。

転職経験があり、職歴が複数企業にわたる場合は、最近勤めた会社を一番上に、その後、順にさかのぼる形で書いていくのが一般的です。

書く内容は、「いつ」「どの部署で」「誰に対して」「何をしたか」を書いていきます。「何をしたか」については、どのような成果・実績を挙げたか、そのためにどんな工夫をしたかなども記載していきましょう。

実績の数字が素晴らしければ申し分ないのですが、採用担当者はその数字の良し悪しに重点を置いて見ているわけではありません。その人を採用した後に、同様に成果を出してもらえるかどうかの再現性や、当事者意識を持って仕事をしてきたかどうかが見られます。

志望動機のまとめ方

「志望動機」の見出しを設けて、そこに200〜長くても300字程度でまとめるのが理想です。志望動機には、基本的には「なぜその会社に転職したいのか」を書きます。未経験の職種や業界へ転職を希望している人は、会社についてではなく、なぜその職種・業界を志望するのかを含めて書くとよいでしょう。

よく、「いかに御社が素晴らしいか」を書き並べて、「だから志望しました」とする人も少なくないのですが、それだけでは志望動機としては不十分です。

転職活動の事前準備のところで考えた「転職の目的」に沿って考えた時に、その会社が適していると考えた理由を書くようにしましょう。あなた自身が、これからどんな会社でどんな仕事をしたいか、そのビジョンに対して、その会社で働くことが必要だということをアピールすることが重要です。

自己PRのまとめ方

「自己PR」の身出しを設けて、そこにまとめます。一連の文章にまとめてもいいですが、3つ程度の箇条書きにすると、読み手も要点をつかみやすくなります。

自己PRの内容は、自分の強み、得意なこと、専門性を伝え、文字通り自分をアピール・売り込むためのものです。ただ、「アレができます、コレもできます」と伝えるのではなく、そう言えるための根拠を合わせて提示することが必要です。

事前準備のキャリアの棚卸しの際に、これまで経験した仕事を書き出しましたが、その中の具体的な仕事のエピソードを根拠として添えることで、「だから御社に入っても同じことができます」という説得力のあるアピールになります。

ただ、気をつけなければならないのは、相手が「欲しい」と思っていないアピールをいくらしても、魅力に感じてもらえないということです。求人情報から、その企業がどんな人を採用したいと考えているかを想像して、そこに対してアピールするのが望ましいです。

面接に備える

書類選考を通過したら、次はいよいよ面接です。面接回数は通常、1〜3回程度が一般的です。大きな企業だと、それ以上の回数にわたる企業もありますが、全体の中ではあまり多くはありません。

面接は、自分を売り込む場であると同時に、その企業のことをよく知る機会でもあります。十分に準備して、面接に臨みましょう。

日程調整のコツ(面接希望日の伝え方)

書類選考を通過したら、企業に直接応募した場合は企業から、人材紹介会社を通じて応募した場合は人材紹介会社の担当者から、面接依頼が来ます。

日程調整は、もちろんお互いの都合を調整することに違いないのですが、やり取りの仕方を間違うとそれだけでマイナス評価につながりかねませんので、注意が必要です。

候補日を挙げるよう連絡がきたら、できるだけ早めの日程で候補を挙げるようにしましょう。また、候補日時は、1つだけでなく複数、3つくらいを挙げて幅を持たせると、企業側も調整がしやすいでしょう。

また、2週間も3週間も先の日程を挙げるのは考えものです。企業側が想定している採用スケジュールと大きくズレると、それだけで「今回は採用を見送ろう」と判断されてしまう場合もあります。また、その間に別の候補者の方に採用が決まってしまうかもしれません。

面接までにどんな準備をすればいい?

面接では、冒頭で自己紹介を促されたり、それ以外には転職理由、志望動機などを聞かれることが多いでしょう。これらのよく聞かれる質問に対して、何をどう答えるか準備をしておくことが、面接準備で一番重要なことです。

ここで気づかれた方も多いかもしれませんが、これらの質問は、事前準備で考えたことであり、職務経歴に書いた内容とも重なります。職務経歴書の内容とズレがあると、それだけで情報の正確性が疑われてしまいます。ですので、面接を受ける会社に提出した職務経歴書の内容を見返して、面接では齟齬が生じないように注意が必要です。

また、話し方も重要です。「立て板に水」である必要はありませんが、話し方や表情が自信なさげだと、それだけで「この人は大丈夫かな」と思われてしまいます。快活ではきはきとしたコミュニケーションを心がけましょう。実際に、練習で話してみて、それをスマートフォンで自撮りして自分の話し方をチェックしてみるのも効果的です。

内定をもらったら何をする?

最終面接を通過したら、内定の連絡を受け取ることになります。

内定を受け取ったら、それを承諾して入社に向けた準備に入るか、あるいは、この時点では辞退という選択肢も残されています。内定の通知を受けた後、1週間から長くても2週間程度で最終の回答を求められるケースがほとんどです。大事な決断ですので、よく考えて返事をするようにしましょう。

内定後の確認事項(内定通知書、就業規則の確認)

内定が出ると、企業から「内定通知書」「労働条件通知書」といった書類を渡されます。内定の連絡と同時にメールでもらうか、あるいは面談の機会が設けられてそこで渡されるか、方法はさまざまです。企業には、内定者に「書面で」労働条件を提示することが、法律で義務づけられているのです。

そこで、給与や労働時間、休日などの労働条件について改めて確認しましょう。会社に雇用されるということは「契約」です。入社後に「こんなはずではなかった」と思わなくて済むよう、不明な点や、面接時に聞いた話と違って腑に落ちない点は、企業側に確認するようにしましょう。

入社後、早く会社に馴染んで成果を出すために

転職した直後は、新しい上司、新しい同僚から早く認めてもらおうとして、成果を焦りがちです。もちろん、採用した企業の側も、即戦力として成果を挙げてほしいと思っていることは間違いありませんが、その会社で長く安定して成果を出し続けるには、新しい職場や業務に馴染むフェーズも一定期間必要です。

転職活動中は、「自分はこういうことができます」「これが得意です」とアピールすることを意識してきたはずですが、入社後は気持ちを切り替えて、上司や同僚に「教えてもらう」姿勢を持つことが重要です。ある意味、その会社の人たちも、転職してきた人に「認めてもらいたい」と思っているのです。良好な人間関係という土壌がつくれれば、その上に自然と成果がついてくるはずです。